トピックス

2024.06.28

移転のお知らせ

2024年6月、私たちはこれまで慣れ親しんだ高輪から日本橋へ移転しました。地球沸騰化の今、気候システムはすでに「臨界点」を越えたとも言われ、温室効果ガスの排出抑制だけではもう止められないフェーズとなっていることを直視しなければなりません。直面する食糧危機、感染症、環境汚染の解決に向けて、子供たちの賑やかな声と緑豊かな公園に面した、ここ日本橋のオフィスで、持続可能な笑顔溢れる社会を残すための新しいソリューションを創造し、一層の努力を重ねてまいります。

2024.01.02

令和6年能登半島地震で被災された皆様へお見舞い申し上げます

令和6年1月1日に発生した石川県能登半島地震により、犠牲となられた方々におくやみを申し上げるとともに、被災されたすべての方々に心よりお見舞い申し上げます。
被災地域の皆様の安全の確保と一日も早い復興を心よりお祈りいたします。

2023.05.16

電気料金値上げに対する備えは万全ですか？
「医療・介護施設の電力コスト削減に最も有効な照明のLED化」

初期費用を掛けずに今すぐLED化を可能にする導入システム、詳しくは下記説明をクリックしてください。

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エフバランスのコンサルティング

ecoソリューション

企業は「持続可能な社会」を構築していくうえで、温室効果ガスの排出削減への貢献はもとより、
施設の光熱費、維持管理費、修繕費等のライフサイクルコストの削減などに
よりスマートで安心・安全な社会の構築に向けた変革が求められています。

近代化した現代社会ではエネルギーを使わないというのは不可能であり、
消費・経済活動を維持しつつ環境保全に貢献するためには技術革新しかありません。

エフバランスでは省エネ設備のスマートな導入提案を通し、
企業における社会貢献と経営効率改善の両立をサポートします。

ecoソリューション

企業は「持続可能な社会」を構築していくうえで、温室効果ガスの排出削減への貢献はもとより、施設の光熱費、維持管理費、修繕費等のライフサイクルコストの削減などにより、スマートで安心・安全な社会の構築に向けた変革が求められています。

近代化した現代社会ではエネルギーを使わないというのは不可能であり、消費・経済活動を維持しつつ環境保全に貢献するためには技術革新しかありません。

私たちは省エネ設備のスマートな導入提案を通して、企業における社会貢献と経営効率改善の両立をサポートします。

医療機関・介護施設でのLED化のメリットやLED導入の効果検証などもエフバランス独自での結果をご紹介しています。

「快適」な照度環境、「的確」な削減、「安心」のサポートいたします。
工場、倉庫、病院、介護施設、賃貸オフィス、賃貸ビルオーナーなど、お客様それぞれに合った最適なLED導入をお手伝いします。

医療機関・介護施設でのLED化のメリットやLED導入の効果検証などもエフバランス独自での結果をご紹介しています。

「快適」な照度環境、「的確」な削減、「安心」のサポートいたします。
工場、倉庫、病院、介護施設、賃貸オフィス、賃貸ビルオーナーなど、お客様それぞれに合った最適なLED導入をお手伝いします。

対象となる施設

医療・福祉施設

医療・福祉施設では、電灯が切れて暗くなると利用者に不安や不快な思いをさせてしまいます。

LED電灯なら、水銀灯よりも長寿命で、さらに虫などがよって来ないので、清潔を求められるこれらの施設には重宝されています。

大型物流倉庫

お客様の大事な商品などを保管する物流倉庫。水銀燈かの熱や、それから発せられる紫外線によって商品が傷むことは防がなければなりません。
LED電灯はそのようなリスクがなく、電気代の削減も見込める商品です。

学校施設

学校施設では、講義室や机の上の照度が学力の上昇率に関係しているというようなデータもあります。
明るい雰囲気の空間でのびのびと学業に専念してもらえるよう、さらには電気料金の削減も見込んで利用される事例が多いです。

【導入事例】物流倉庫（神奈川県）

導入数量
水銀灯4灯　蛍光灯2本

導入効果
年間CO2削減量　2㌧分
年間電力削減量　5,304kWh
年間平均削減率　75.8％

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危機管理ソリューション

気候変動の影響は、農作物の収穫減や水産資源の枯渇に留まらず、永久凍土の融解で
“眠れるウイルス”が放出され、新たな感染症を招くリスクも生じています。
極端な気候変動と80億人を突破した世界的な人口爆発の中、食糧危機は既に世界的な安全保障問題となっています。
食の安全と持続可能な食糧供給を確保するため、気候変動に対応した新しい“食”産業の形など、
既成概念を超えた環境整備が今求められています。

プラズマの殺菌技術を応用した衛生環境整備

食糧危機が懸念されている中、食品ロス2022年の推計値は
日本国内だけでも年間472万トンにおよび、経済損失は４兆円ともいわれています。
私たちは優れた殺菌技術を食品製造、流通に取り入れることで
腐敗の原因を物理的に排除することで生鮮品の鮮度延長に貢献します。

「BCP」=事業継続計画（Business Continuity Plan）

気候変動による水害や明日起きるかもしれない大地震、
次なる新たなウイルスによるパンデミックなど、
大規模災害時における持続可能な事業運営ソリューションとして
より確かで実効性のある提案をいたします。